こぼれ落ちたピース

谷藤友彦(中小企業診断士・コンサルタント)のブログ別館。1,000字程度の読書記録などの集まり。

大東亜戦争

俵義文『日本会議の全貌―知られざる巨大組織の実態』


日本会議の全貌  知られざる巨大組織の実態日本会議の全貌 知られざる巨大組織の実態
俵 義文

花伝社 2016-06-17

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 安倍総理のバックには「日本会議」と呼ばれる右翼系組織がついているのは有名な話である。本書はその正体を暴くと謳っていたので読んでみたが、正直に言うと期待外れであった。日本会議やその関連団体が今までにどのような活動をし、どんな主張を繰り広げてきたかについては詳細に記述されているものの、左派はそれぞれの論点についてどういう理由で反対しているのかが一切書かれていなかった。例えばこんな具合だ。
 日本会議は歴史認識の問題でも、「南京大虐殺はなかった」「慰安婦はでっち上げ」「中・韓の反日プロパガンダ」「東京裁判は誤り」「首相は靖国神社に参拝せよ」「植民地支配は良いことをした」「大東亜戦争は祖国防衛・アジア解放の戦争だった」などと主張している。
 以下、右派の主張に対して、現時点での私の知識を基に見解を述べたいと思う(誤りがあればご指摘願いたい)。

 ○南京大虐殺はなかった。
 南京の人口は、日中戦争以前は100万人以上であったとされるが、スマイス調査によれば、南京攻撃の直前の11月には約50万人に半減していた。さらに、占領時の12月12~13日の南京の人口は約20~25万人となっていた。中国は南京大虐殺で20~30万人の犠牲者が出たと主張しているが、これでは当時の南京の人口以上の数字になってしまい矛盾する。共産主義圏の国々は、ドイツのホロコーストに打ち勝ったことを誇りとしている。よって、中国も南京大虐殺をホロコーストに見立てて、建国神話を作りたかったのであろう。なお、犠牲者数については議論があるとはいえ、日本軍が国際法に反して、中国軍の負傷兵、投降兵、捕虜、敗残兵の処刑を行ったことは反省しなければならない。

 ○慰安婦はでっち上げ。
 軍の保有施設内に慰安所が作られ、軍が慰安婦を容認し、慰安婦の衛生管理などを行っていたことは日本政府も認めている。問題は強制性があったかどうかであるが、これについて私は十分な知識を持たない。慰安所を運営する民間事業者が「慰安婦募集」という広告を打っていた(つまり、慰安婦は自分の意思で慰安婦に応募した)ことを理由に、強制性はなかったとする論者もいる。ただし、民間業者が騙し・甘言による誘拐を行っていたことは事実のようである。

 ○東京裁判は誤り。
 東京裁判は、戦後に戦勝国が一方的に設けた裁判であり、国際法上の根拠がない。なお、東京裁判によって、日本の戦争は侵略戦争と認定されているが、アメリカの中には、「日本の戦争は自衛のための戦争であった」と指摘する者もいた。日本は明治以降、中国、ロシア、ドイツ、アメリカと、大国に対して戦争を仕掛けている。果たして、大国との戦争を侵略戦争と呼べるだろうか?侵略戦争と言う場合、自国よりも弱い国に向けて仕掛けた戦争を指すのではなかろうか?

 ○大東亜戦争はアジア解放の戦争であった。
 先に述べた通り、日本の戦争は自衛のための戦争であり、当時植民地支配を受けていたアジア諸国を解放することが目的であったとは断言しにくい。確かに、日本軍が植民地の独立運動を刺激したという側面はあるものの、日本軍の主たる目的は、東南アジアにおいて資源を確保することであった。日本は満州国で五族協和を実現するとか、アジアに大東亜共栄圏を構築するなどと宣言していたが、具体的な道筋が煮詰められていたかどうかは疑問が残るところである。

 ○教育現場で国旗・国歌を重視すべきだ。
 愛国精神を教えると言うとすぐに大国主義的な考え方だ、軍国主義の復活だなどと騒ぐ人がいるが、小国でも愛国精神が必要であることは以前の記事「田中彰『小国主義―日本の近代を読みなおす』」でも述べた。むしろ、小国こそ、少ない人口で、自国よりも強い周辺国家から国家を守らなければならないのだから、愛国精神が重要であるとも言える。国旗・国歌は愛国精神を子どもたちに教える最も解りやすいシンボルである。日本が愛国精神から軍国主義に走るのは、実は愛国精神のせいではない。日本社会のよき特徴である多重権力構造がフラットになり、「一億総○○」などとなった時に軍国主義になる(以前の記事「伊藤之雄『元老―近代日本の真の指導者たち』」を参照)。

 ○外国人参政権には反対する。
 現在、地方レベルで外国人参政権を導入すべきだという議論が起きている。地域に住む外国人の意見を行政に反映させるためというのがその理由である。しかし、それが目的であれば、別に参政権を認めなくても別の方法がいくらでも考えうる。外国人に地方自治体での参政権を認めると、次はなし崩し的に地方自治体での被選挙権を認めよという議論になる。地方レベルで参政権と被選挙権が認められれば、その影響は必ず国政レベルにも及ぶ。そうすると、外国人が日本の政治を乗っ取ることが可能になる。中国が田舎の農民を1億人単位で日本に移住させ、国会議員を中国人だらけにすることだってできてしまう。

 ところで、民進党の新代表に選出された蓮舫氏が二重国籍を持っていたことが明らかになった。台湾籍を持つ人間が国政に関与し、さらには旧民主党政権時代には大臣まで経験しているのだから、これは由々しき問題である。その蓮舫氏を新代表に選出する民進党もまた愚かだ。民進党は、自民党に格好の攻撃材料を提供してしまった。こんなことをしているうちは、当面民進党の復活はない。

 ○夫婦別姓には反対する。
 夫婦別姓の推進派は、婚姻によって強制的に自分の姓が変えられることが基本的人権の侵害にあたると主張する。しかし、そんなことを言い出したら、自分の名は自分では決められないのであって、仮に成人後に自分の名前が気に入らないという理由で名前を変更することはできない。本質的に、氏名とは社会が合理的な理由によって個人を識別するためにつける符号であって、本人に決定権はない。その合理的理由とは、日本の場合は「家」を維持することである。

 ここで、右派は「家制度は日本の伝統的制度である」と述べることがあるが、これは適切ではない。日本で国民全員が姓を持つようになったのは明治時代からであり、それ以前は平民は名しか持っていなかった(姓に該当するものとして屋号を持っていた)。生まれた子どもは養子に出されることも多かった。ただし、これでは家族関係が不安定になる。社会全体が比較的平穏だった江戸時代はそれでよかったのかもしれないが、激動の明治時代になると、子どもを安定した環境の中で産み育てることが課題となった。その課題を実現するために考案されたのが家制度である。爾来、その伝統が現在まで受け継がれている。

 ○安保法制は戦争法ではない。
 安保法制は左派の言うような戦争法ではない。ただし、穴が多いことは、ブログ本館の記事「『天皇陛下「譲位の御意向」に思う/憲法改正の秋、他(『正論』2016年9月号)』―日本の安保法制は穴だらけ、他」でも書いた。右派は安保法制によって中国に対する牽制が働くようになったと言うが、個人的にはかなり疑問を感じている。中国は現在、南シナ海で埋め立てを進めており、南シナ海におけるシーレーンの支配を確立しようとしている。ここが中国に抑えられると、日本に必要な物資が入ってこない恐れがある。

 ただし、経済的な理由だけで存亡危機事態だと認定し、南シナ海のシーレーンを巡回するアメリカ軍に対して集団的自衛権を行使することは難しい。これは、イランがホルムズ海峡を封鎖して日本に石油が入らなくなったとしても、それだけを理由に集団的自衛権を行使できないという政府見解から導かれることである。

『安倍談話と歴史復興への道/安保法制と東・南シナ海の中国の侵略(『正論』2015年10月号)』


正論2015年10月号正論2015年10月号

日本工業新聞社 2015-09-01

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 (1)
東京裁判そのものと言って良いマッカーサーも米国上院軍事外交委員会で「日本が戦争に入ったのは主として自衛のためだった」と証言しているのです。
(渡部昇一「東京裁判史観を突破した「縦の民主主義」の歴史力」)
 渡部昇一氏が雑誌『致知』に寄稿している連載は私も毎月読んでおり、このマッカーサーの言葉がたびたび紹介されているのは知っていた。太平洋戦争(右派は必ず大東亜戦争と呼ぶ)では、アメリカの禁輸制裁によって石油などの重要物資が不足したため、打開策として東南アジアへと進出した。だが、果たしてそれを自衛と呼んでよいかどうかは疑問が残る。

 つい先日、安倍政権は安保法制を成立させ、集団的自衛権の行使が可能となった。ところが、例えばイランのホルムズ海峡封鎖によって石油が日本に入らなくなり、存立危機事態になったとしても、経済的理由によって集団的自衛権を発動することはできない、というのが政府の見解である。このロジックを太平洋戦争にあてはめると、あの戦争はどのように説明すればよいだろうか?

 (2)
 有識者懇談会の報告書に「植民地支配」とあることについても呆れてしまいます。一体、全くどうしてこんなに無知なのか、嘆かわしい限りです。日韓が併合した時の韓国とは何だったか。大韓帝国だったのです。それが日韓併合で日本と一緒になったのです。帝国がほかの帝国を植民地にすることなどありません。(中略)

 植民地支配というのはおおむね植民地先の住民を隷属支配し、搾取収奪を重ねます。しかし日本は違います。朝鮮の人々を日本国民として扱ったのです。鉄道や学校、ダムといったインフラを整え、教育で実用的な読み書きを普及させました。
(渡部昇一「東京裁判史観を突破した「縦の民主主義」の歴史力」)
 これも渡部氏がしばしば指摘することである。欧米の植民地支配では、現地のトップは欧米人ではなく現地人にするのが一般的だとされる。現地の事情は欧米人よりも現地人の方がよく知っているし、現地人は欧米人よりもやはり現地人に従う、というのがその理由だ。現在のグローバル経営にもその名残は残っており、グローバル企業が海外進出すると、現地企業のトップは必ず現地人にする。

 一方、日韓併合では、朝鮮半島を日本に改造しようとした。現地のトップは日本人が務め、朝鮮の人々に同化教育を施し、日本と同じような経済・社会インフラを整備した。欧米の植民地支配が現在のグローバル経営に影響を及ぼしているのと同様、日帝の支配も日本企業のグローバル展開に名残を残している。すなわち、現在の日本企業は、海外に進出しても、現地企業のトップを現地人ではなく日本人にする。そのため、現地人は出世の道がないと感じてモチベーションを失う。そのため彼らは、経営トップへの道が開かれている欧米企業を選択する。

 話を元に戻そう。日韓併合直前の朝鮮半島は政治的にひどく腐敗しており、ろくな教育が行われていなかった。そのため、前述のような日帝の政策を喜んだ人も多かったという(現在の韓国でも、日帝の支配を肯定的に評価する人の割合は、年齢が上がるにつれて高くなるらしい)。だが、同化政策とは民族アイデンティティの放棄を迫ることであり、見方によっては植民地支配よりも残忍かもしれない。

 (3)
 この海域(※南シナ海)は「日本の生命線」ともいえる重要なシーレーンである。日本人の生活に不可欠な石油の80%が通過するだけではない。日本とアジア諸国、さらに欧州、中東を結ぶ航路であり、日本人にとって必要不可欠な物資が通過している。(中略)南シナ海が紛争地域となり船舶の航行に障害が出た場合、「存立の危機」ということが当てはまるだろう。
(山田吉彦「海洋国家として生き抜くための安保法制」)
 (1)で述べたように、経済的理由で集団的自衛権を発動するのは難しいし、仮にそれを実行すれば太平洋戦争と同じになってしまうだろう。

 安保法制を支持する右派の人たちは、集団的自衛権が南シナ海における中国への抑止力となることを期待しているが、この点が私にはどうもよく解らない。集団的自衛権は、密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、我が国の存立が脅かされ、国民の生命、自由および幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある場合(存立危機事態)に行使される。

 「密接な関係にある他国」というのは同盟関係にある国を指す。現在、日本が同盟を結んでいるのはアメリカだけである。よって、例えば南シナ海でフィリピンが中国に攻撃されたとしても、フィリピンが日本の友好国であるという理由でフィリピンを助けることはできない。では、フィリピンに再駐留したアメリカ軍が南シナ海で中国に攻撃されたらどうか?この場合、「我が国の存立が脅かされ」という要件に引っかかる。南シナ海と日本は地理的に距離があるため、南シナ海での紛争がただちに日本の存立を脅かすと言い切るのは相当難しい。

 個人的かつ乱暴な印象だが、安保法制下の集団的自衛権は制約が大きく、実際には個別的自衛権の延長にすぎないと感じる(本号で、国際政治学者・三浦瑠麗氏も同じようなことを述べている)。政府が安保法制で実現したかったのは、集団的自衛権よりも、「重要影響事態(そのまま放置すれば、我が国に対する直接の武力攻撃に至るおそれのある事態など、我が国の平和及び安全に重要な影響を与える事態)」における後方支援の拡充の方だったのではないだろうか?

黄文雄『中国・韓国が死んでも隠したい 本当は正しかった日本の戦争』


中国・韓国が死んでも隠したい 本当は正しかった日本の戦争 (一般書)中国・韓国が死んでも隠したい 本当は正しかった日本の戦争 (一般書)
黄 文雄

徳間書店 2014-02-19

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 中国が捏造しているとされる7つの出来事についてのメモ書き。

(1)南京大虐殺
 一時期は犠牲者100万人という説まで出たが、その後中国共産党の決定として30万人という数字が出た。しかし、当時の南京の人口は20万人にすぎない。民間人になりすました中国兵による乱暴が実際にあり、彼らを日本軍が掃討したことが民間人虐殺と誤解されたことが考えられる。

(2)三光作戦
 三光とは「搶光(奪い尽くす)」、「焼光(焼き尽くす)」、「殺光(殺し尽くす)」という意味で、これが日本軍の政策だったとされる。日本軍が日本兵に指示したのならば、当然日本語のはずである。しかし、この「光」は「空にする」という意味で使われており、日本人には馴染みが薄い。

 戦後に中華民国政府が発行した『中共述語語彙集』には、共産党軍が地主に「清算闘争」を行う際のスローガンとして、「分光(分け尽くす)」、「吃光(食べ尽くす)」、「用光(使い尽くす)」という語を使っていたことが記されている。また、中華人民共和国による『中国人民述語辞典』によれば、国民党が人民を殺害する際に用いたスローガンとして、「搶光」、「焼光」、「殺光」が出てくる。

 つまり、三光作戦とは、日中戦争中に国民党軍・共産党軍両軍が用いていたスローガンであり、それがいつの間にか日本の話にすり替わったと考えられる。

(3)七三一部隊
 中国で最も日本軍を苦しめたのは、中国軍ではなく疫病と不衛生である。1937年7月から1940年11月までの間、華北の日本軍では赤痢や腸チフス、パラチフス、発疹チフスの感染が急増していた。しかも、自然の感染ではなく、細菌テロの可能性が既に指摘されていた。

 このような戦地において防疫が重要なのは当然であって、七三一部隊は防御用であっても攻撃用ではあり得ない。対抗措置としての生物・化学兵器開発は考えられていたものの、公式指令がないことや資料不足から、開発製造には至らなかった。森村誠一の著書『悪魔の飽食』で有名になった人体実験も、確かな証拠は今に至るまで出ていない。

(4)万人坑
 南京大虐殺の遺体を埋めたとされる万人坑だが、虐殺の歴史の長い中国では一度に大量の人骨が見つかるのはよくあることだ。南京では、太平天国滅亡時の天京(南京)大虐殺、辛亥革命後に張勲が起こした南京虐殺事件、蒋介石軍が日本居留民を殺害した南京事件など、たびたび「南京大虐殺」が起きている。これらが全て、日中戦争時の日本軍の仕業とされてしまっている。

(5)田中上奏文
 1927年、当時の田中義一首相が昭和天皇に差し出した上奏文の中に、「支那を征服せんと欲すれば、まず満蒙を征せざるべからず。世界を征服せんと欲すれば、必ずまず支那を征服せざるべからず・・・これ乃ち明治大帝の遺策にして」と書かれていたことから、日本による中国・世界征服の計画書だとされた。

 上奏文は中国語で4万字という長文で、漢文訳だけでも10数種類、英露独語にも翻訳されている。しかし、日本語の原文は見つかっておらず、文体にも天皇にさし上げた文章としては不自然な箇所がある。つまり、非常にお粗末な偽書であり、反日プロパガンダであったと考えられる。

(6)黄河決壊
 1938年6月7日に河南省中牟付近の黄河堤防が爆破された事件であり、水死者100万人、被害者600万人と言われる犠牲が出た。国民党の通信社などは「日本の空爆による」と報道したが、同月17日にはフランス社会党の機関紙が「国民党による自作自演の愚挙」と報じている。

 その後、当時の工兵参謀が名乗り出たことで、真相が明らかになった。徐州会議後の日本軍の西進を阻止するべく、蒋介石の命令で堤防を爆破したのである。結局、失敗した作戦の巻き添えで100万人の命が失われた。日本軍は堤防を爆破したどころか、被害者の救助作業にあたった写真が見つかっている。

(7)長沙焚城
 中国軍が自国民の生命と財産を無差別に踏みにじった例としては、他に長沙焚城がある。蒋介石が「長沙が陥落したら全城を焼き払え」と命じていたことに基づき、1938年1月12日に湖南省の長沙城が放火された事件である。この時、日本軍はまだ数百キロ先にいたにも関わらず命令は実行されて、死者20万人という被害を出し、さらに紀元前まで遡る長沙の重要な文書もほとんど失われた。
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プロフィール
谷藤友彦(やとうともひこ)

谷藤友彦

 東京23区、神奈川県川崎市・横浜市を中心に活動する中小企業診断士・コンサルタント。

 専門領域は、(1)経営ビジョン・事業戦略の策定、(2)ビジョンや戦略とリンクした人材育成計画の立案・人事評価制度の構築、(3)人材育成計画に沿った教育研修プログラムの企画・開発。

 モットーは「日々改善、日々成長」、「実事求是」、「組織のためではなく知識のために働く」、「奇策は定石より先に立たず」、「一貫性(Consistency)」、「(無知の知ならぬ)無知の恥」

 好きなもの=Mr.Childrenサザンオールスターズoasis阪神タイガース水曜どうでしょう、数学(30歳を過ぎてから数学ⅢCをやり出した)。

 現ブログ「free to write WHATEVER I like」からはこぼれ落ちてしまった、1,000字程度の短めの書評を中心としたブログ(※なお、本ブログはHUNTER×HUNTERとは一切関係ありません)。

◆旧ブログ◆
マネジメント・フロンティア
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所属組織など
◆個人事務所
 「シャイン経営研究所」◆ シャイン経営研究所ロゴ

(一社)東京都中小診断士協会一般社団法人東京都中小企業診断士協会
(城北支部執行委員、青年部長、および国際部員を務めています)

NPOビジネスサポート特定非営利活動法人NPOビジネスサポート
(監事を務めています)

企業内診断士フォーラム(KSF)企業内診断士フォーラム
(独立診断士の立場から、企業内診断士の活動を応援しています)

Experian海外企業信用調査 海外企業信用調査(Experian)
(一緒にお仕事をさせていただいている「コンサルビューション株式会社」は、世界最大の信用調査会社Experianの正規代理店です)

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(以下の資格の講師をしています。
 ―ITパスポート
 ―情報セキュリティマネジメント
 ―経営学検定(初級・中級)
 ―中小企業診断士(企業経営理論、経営情報システム、中小企業経営・中小企業政策)
 谷藤友彦と株式会社サイトビジット代表取締役・鬼頭政人氏の対談動画(1)(2)(3)
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